Trigger株式会社

2019年12月30日3 分

[サラリーマン]年収をあげるために転職をするべきか?なんと70%の確率で…

[サラリーマン]年収をあげるために転職をするべきか?


今の給与に不満を感じた時、転職をすることで給与をあげられるのか?

転職に関するアンケート調査から判明した《転職活動のリアル》をご紹介します。


目次

  • 終身雇用の終焉

  • 転職はした方が良い?統計からみる答え

  • 30%は年収がさがった…?

  • まとめ

終身雇用の終焉

皆さんもご存知の通り、

企業が推し進めていた

『終身雇用』は限界を迎えており、

終身雇用制度の崩壊について

巷で囁かれています。

それを表すかのように、

総務省統計局が2016年に出した

『労働力調査』によると、

日本の年間転職者数は

2010年:283万人

2011年:284万人

2012年:285万人

2013年:286万人

2014年:290万人

2015年:298万人

2016年:306万人

と近年は右肩上がりに

上昇を続けています。

2018年の転職率は

4.9%となっています。

つまり、およそ20人に1人の割合で

転職をするということですね。

このように、今や転職をすることは

『当たり前』の状況であり、

ビジネスパーソンにとって

給与の不安を解消するために

転職という手を取ることは

日常的に起こっているのです。

それでは、実際どれくらいの人が

転職をして給与があがっているのでしょうか?

それについて解説していきます。

転職はした方が良い?統計からみる答え

結論から言うと、統計をみる限り

『不満があるなら転職すべき』

であると言う答えが見えてきます。

というのも、厚生労働省が

毎年発表している

『雇用動向調査結果』

という資料の中にある

《転職入職者の賃金変動状況(平成30年)》

をみてみると、

転職をした人たちのうち

30%は

給与が「変わらない」

更に40%もの人が

年収が「あがった」

と答えているのです。

合計すると70%ということになります。

つまり、今の会社に不満があるなら、

転職をすることによって

年収アップを図ることが

できるということです。

働く会社を変えるということは、

人間関係も待遇も

変わるということですから、

今の会社に不満があるのなら

転職をすると、新たな環境が手に入り、

しかも年収が上がるチャンス

あるということになります。

30%は年収がさがった…?

また、このデータでは

30%の人たちは

「年収がさがった」

という結果になっていますが、

一般的に年収が下がるケースとして多いのは

・直前年収を基準としながら、転職先での会社で実績がまだ出ていないから今の年収より10%ほど低く提示される

・賞与支給のタイミングによって1年目だけ年収が下がる

というケースもありますから、

転職先で1年・2年と

実績を出していけば

以前より年収がアップしている

ケースも多いようです。

そうすると、

転職をすることによって

1、2年単位でみると

80%くらいの確率

年収がアップするか、

もしくは「今と同じ」

ということになります。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

今回は、転職が年収アップに

繋がるのかを統計に基づいて

ご紹介しました。

今の時代、転職は当たり前。

問題は、いかにあなたにとって

最善の選択肢をとれるか、

ということになると思います。

ぜひ、前向きに転職を検討して

今抱えている不満を

解消してください!

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