[サラリーマン]年収をあげるために転職をするべきか?
今の給与に不満を感じた時、転職をすることで給与をあげられるのか?
転職に関するアンケート調査から判明した《転職活動のリアル》をご紹介します。
目次
終身雇用の終焉
転職はした方が良い?統計からみる答え
30%は年収がさがった…?
まとめ
終身雇用の終焉
皆さんもご存知の通り、
企業が推し進めていた
『終身雇用』は限界を迎えており、
終身雇用制度の崩壊について
巷で囁かれています。
それを表すかのように、
総務省統計局が2016年に出した
『労働力調査』によると、
日本の年間転職者数は
2010年:283万人
2011年:284万人
2012年:285万人
2013年:286万人
2014年:290万人
2015年:298万人
2016年:306万人
と近年は右肩上がりに
上昇を続けています。
2018年の転職率は
4.9%となっています。
つまり、およそ20人に1人の割合で
転職をするということですね。
このように、今や転職をすることは
『当たり前』の状況であり、
ビジネスパーソンにとって
給与の不安を解消するために
転職という手を取ることは
日常的に起こっているのです。
それでは、実際どれくらいの人が
転職をして給与があがっているのでしょうか?
それについて解説していきます。
転職はした方が良い?統計からみる答え
結論から言うと、統計をみる限り
『不満があるなら転職すべき』
であると言う答えが見えてきます。
というのも、厚生労働省が
毎年発表している
『雇用動向調査結果』
という資料の中にある
《転職入職者の賃金変動状況(平成30年)》
をみてみると、
転職をした人たちのうち
30%は
給与が「変わらない」
更に40%もの人が
年収が「あがった」
と答えているのです。
合計すると70%ということになります。
つまり、今の会社に不満があるなら、
転職をすることによって
年収アップを図ることが
できるということです。
働く会社を変えるということは、
人間関係も待遇も
変わるということですから、
今の会社に不満があるのなら
転職をすると、新たな環境が手に入り、
しかも年収が上がるチャンスが
あるということになります。
30%は年収がさがった…?
また、このデータでは
30%の人たちは
「年収がさがった」
という結果になっていますが、
一般的に年収が下がるケースとして多いのは
・直前年収を基準としながら、転職先での会社で実績がまだ出ていないから今の年収より10%ほど低く提示される
・賞与支給のタイミングによって1年目だけ年収が下がる
というケースもありますから、
転職先で1年・2年と
実績を出していけば
以前より年収がアップしている
ケースも多いようです。
そうすると、
転職をすることによって
1、2年単位でみると
80%くらいの確率で
年収がアップするか、
もしくは「今と同じ」
ということになります。
まとめ
いかがでしたでしょうか?
今回は、転職が年収アップに
繋がるのかを統計に基づいて
ご紹介しました。
今の時代、転職は当たり前。
問題は、いかにあなたにとって
最善の選択肢をとれるか、
ということになると思います。
ぜひ、前向きに転職を検討して
今抱えている不満を
解消してください!
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